カテゴリー: 協会・団体について

ジャパンハート

国境なき医師団の画像

海外で活躍する医師団

海外の様々な地域に公平、不偏不党で医療活動に従事するNGOとして、
国境なき医師団や世界の医療団があります。これらの団体には医師や看護師、技師、現地の状況を
十分に理解しているもの、ロジスティックの専門家等が共同で活動を行っています。

これとは別に海外医療の現場で活躍する日本独自の医師団がいます。

それが「ジャパンハート」です。
「医療の届かないところに医療を届けること」が基本理念です。

医療実績と運営状況

まず長年の軍事政権下にあるミャンマーから活動を開始し、今では年間1000件の手術を行い、
1万人の患者たちを診療しています。その後長期間の内戦状態にあったカンボジアにも範囲を広げて、
応急処置法の指導、医療サポートを行っています。医療活動の他、保健活動や人材育成、学校における
保健室の整備、災害や病気で親を亡くした孤児の施設運営等を行っています。

例としてミャンマーでは養育施設 Dream Train を運営しています。
ミャンマーの社会福祉省傘下の施設のため、簡単に外部から近づくのは難しく、
現地の様子を知るには複雑な手続きが必要なようです。

また、国内でも活動を広げています。例えば離島やへき地に医療従事者を派遣しています。
このような地域で医療従事者が研修を行うことにより、現地の医療体制が充実するだけでなく、
医療従事者自身も地域医療を経験するという意義深いものになります。

がんと戦う子どもとその家族に、旅行等の夢の実現を支援する事業も進めています。
2011年には、一番リクエストの多かった東京ディズニーランドに家族を招待しています。

これらの活動について、現地で従事している看護師が交代でブログに執筆しています。
一つのブログに海外での活動、国内でのへき地、離島医療などが次々更新されており、
その活動の活発さが伝わってきます。

内容にしても、写真を交えた説明が充実しており、活動している事の意義が分かります。

スタッフは無給で働く

医療関係者以外の一般の人が支援をするにはどうすればいいのでしょう。一番身近なのは、やはり寄付です。
一時的に寄付する他、会員として継続的に支援するもの、ミャンマーの孤児を救う里親制度など
長期的なものもあります。注目すべき事は、寄付金はできるだけ現地の医療行為等に使う事として、
スタッフは最低1年間は無償、無給で働く事を基本としているそうです。

現地でボランティアとして働く場合も、参加費を別に納めてもらっています。
現地での宿泊費や食費等はそこから使われ、さらに現地の患者の医療費にも充てられます。

ミャンマーでの医療活動のボランティアは1年以上の期間に及びます。
まず3日から1週間の休暇を利用して行う国際医療短期ボランティアに参加してもらい、
その経験者だけが長期ボランティアに参加できることとなっています。活動場所はミャンマーかカンボジアです。

ミャンマーは診療、カンボジアは巡回診療、手術・病棟管理を行うそうです。

公益社団法人 地域医療振興協会

離島の画像

過疎地域での医療活動

日本の医療体制で今後問題となることの一つは、山間部や離島の様な過疎地域での医療の充実が継続できるかどうかです。
高度な専門治療のみならず、日常の医療すら満足に受けられないという地域が日本にはあります。

65歳以上の住民が人口の半分以上を占める「限界集落」では、
具合が悪くなっても患者が医療機関に診療を受けに行くことが困難です。

また、地域の中核病院においても医師不足が指摘されています。

そこで地域医療振興協会は、
すべての地域で、いついかなる時でも医療が受けられる体制を備えようと、
自治体からの委託などを受けて病院、診療所などの施設の運営を行っています。

医師が不足している医療機関への医師の派遣にも取り組んでいます。

地域の医療機関で必要とされるのはどちらかというと、
一つの分野のスペシャリストではなく、総合的に対応できるジェネラリストです。

たとえば普通の風邪の診療、慢性的な疾患の経過観察、
様々な症状を横断的に診察できることです。
もちろん、必要ならば適切なスペシャリストを紹介できることも求められます。

このようなジェネラリストを育成することも、地域医療振興協会の重要な業務の一つとしています。
また、離島への医師派遣が必要になった場合に、ヘリコプターで移動するという事も始めています。

具体的に見てみると、医師派遣によるへき地支援は年間のべ6000日以上。
普段は公募制ですが、必要に応じて緊急派遣も行っています。

また、へき地医療に対する理解を深めるため、
ジェネラリスト育成には3ヵ月の地域研修を取り入れています。

その研修の後、地域医療専門医を育成するプログラムや、
アメリカ式の教育方法を用いるプログラム、そして病院の専門家研修などを実施しています。

離島医療や医師の気持ち

へき地支援の分かりやすい例として、沖縄の離島医療が挙げられます。
「ゆいまーる」という助け合いの心という意味の名を持つプロジェクトを立ち上げ、
へき地医療支援、ドクターバンク事業などを行っています。

出産や育児などでしばらく現場を離れていた医師や、
退職した医師の再就職に関する相談に応じており、随時エントリーを受け付けています。

条件が適合すれば現地で診療に携わってもらうという事です。
勤務期間は1週間程度から1年以上まで多岐にわたっています。

実際に地域で活躍する医師たちは、どのようなことを考えて活動しているのでしょう。
医師たちの本音が聞けるブログが週1回ほど更新されています。

たとえば都市部で地域医療の研修をしているところが不思議に思えますが、
昔ながらのエレベーターのない団地が林立していて、一人暮らしの高齢者が身動きがとりにくく困っているそうです。

家族との連絡が困難だったり、家族が介護できなかったりするなど、
地方の病院よりも却って難しいこともあるそうです。
他にも地方の病院における困難や、逆に地方に行ったためにわかったこと、得たことなどをつづっています。

日本赤十字社

赤十字の画像

赤十字について

1859年にアンリー・デュナンが、イタリア統一戦争の悲惨な状況を目の当たりにし、
苦しむ人々を敵味方の分け隔てなく救済するという着想を得て創設された赤十字は、
今や世界中で活動を行っています。国によっては赤十字ではなく赤新月の場合もあるそうです。

日本赤十字社は1877年に創立された博愛社を前身としています。
対外的には日清戦争の救護が最初の大きな活動のようです。
その後、日本周辺の戦争や孤児、避難民の救済などで活動を行っています。

最近は東日本大震災などの自然災害の被害救済が目立っているのではないでしょうか。

東日本大震災時の活動について

東日本大震災の際、国内外から莫大な義援金が集まったと報じられました。
重要な事は、全額が被災された方々に届けられ、日本赤十字社が取る事が一切ないという事です。

義援金の取扱いについての透明性を確保するため、国際監査基準に基づく監査を受けています。
1年以上経ち、集まった義援金は日本赤十字社と中央共同募金の両団体を合わせて3000億円以上。
大変な額が善意で集まったという事が分かります。

被災地では様々な物資が不足していたという報道が相次ぎましたが、
日本赤十字社では救援物資は受け付けておりません。

なぜならば被災者が必要とするものと寄付されるものがうまく適合しないという事が多いからです。
また必要なものは時々刻々変わっていきます。

日本赤十字社は緊急に必要とされる救援物資として
毛布、洗面用品などが入った日用品セットをもともと備蓄しており、
災害発生時にそれを配布しているそうです。

義援金を日本赤十字社の活動に使っている訳ではないとすると、
活動の費用はどこから得ているのでしょう。
日本赤十字社を支えているのは「社員」と呼ばれる制度です。

活動に賛同し、毎年500円以上の資金協力をしている人々で、個人、法人を問わずに参加できます。
この社員たちの協力により日本赤十字社の人々の人件費、研修費が賄われ、
いざという時の準備ができているのです。

もしかしたら町内会や自治会で知らず知らずのうちに協力しているかもしれません。

私たちにできること

意外に思われることもあるかもかもしれませんが、災害時の救護活動は国が補償しているのです。
日本赤十字社の救護班が被災地に出動して救護活動を行った場合、
旅費、医薬品、衛生材料の実費を国が補償することが、
災害救助法で定められているのです。

あくまで補償されるのは実費で、人件費や研修費は日本赤十字社の負担です。

それから人々を救う活動として献血があります。
16歳から69歳までの健康な方が協力できます。

特定の病気にかかったことのある人や
服薬中、妊娠中の方、輸血歴のある方、海外旅行者などは献血ができません。
献血した人が体調を崩す可能性があることや、
得られた血による献血で感染症が広まる恐れがあるからです。

献血は移動する献血バスか常設の献血場所でできます。
献血バスがどこにいるかは、都道府県別にスケジュールが公開されています。

日本ジェネリック製薬協会

医薬品の画像

ジェネリック医薬品とは

医療用の医薬品は、まず10年から15年の歳月と数百億円といわれる開発費をかけて開発されます。
ここで開発された新薬は、特許の出願により20年から25年間は独占的に製造販売できます。
この特許期間が過ぎると、誰でも開発できる様になります。

このため、他の製薬会社から同じ有効成分を持つ薬が製造販売される様になります。
最初の薬を先発医薬品、後者をジェネリック医薬品といいます。

ジェネリック医薬品に置き換えると、薬代はどれくらい安くなるのでしょうか。
ここでは処方されている医薬品名を検索し、一日の服用数、処方されているを入力すると
ジェネリック医薬品に切り替える前と切り替えた後でどれくらい差額が発生するかがすぐに計算されます。

気になる薬をいくつか入力してみましたところ、
ジェネリック医薬品に切り替えると価格が半分以下になる事が多いようです。

さらにたいていの場合は患者は全額負担せず、高齢者は1割負担、
それ以外の方は3割負担の場合が多いです。

この場合の差額も計算して表示されますので分かりやすいです。
もし生活習慣病で1年間飲み続ける薬だったら、
年間の差額がどれくらいになるかもクリック一つで計算されます。
この機能はパソコンだけでなく、スマートフォンからも利用できます。

安全性について

ただジェネリック医薬品は先発医薬品と同等であるとして厚生労働省から認められているものの、
医療現場では品質、供給体制、情報提供体制等に関して問題点が指摘され、
信頼性が高いとは言えない状況が続いていました。

2007年に厚生労働省が使用促進のためのアクションプログラムを策定し、
患者のみならず医療関係者も安心してジェネリック医薬品を選択できる様に取り組みを始めました。
そのポイントは5つです。

安定供給、品質確保、ジェネリック医薬品メーカーによる情報提供、
使用促進に係る環境整備、医療保険制度上の事項に関して
国および関係者が行うべき取り組みを明らかにする事です。

政府はインターネットテレビでジェネリック医薬品について、
専門家のインタビューを交えながら、その効果や安全性について紹介しています。
さらに、日本を1000人の村に置き換えて、国民皆保険制度の現状についてまとめた映像を公開しています。

医療保険における医療費効率化の観点から、
ジェネリック医薬品が必要であるという事が理解しやすくなっています。

医療関係者に対しては、日本ジェネリック製薬協会の対応に関する説明を載せている他、
ジェネリック医薬品に関する品質、有効性、安全性等を取り上げた論文、
学会報告をデータベース化し、情報提供を行っています。

学会や論文誌で検証されたという事で、安全性の裏付けをしようという事のようです。

これらの活動については、報道関係者に広く知ってもらう事も重要です。
このため透明性のガイドラインや各種の調査、分析結果を公表しております。
また、発表や会見の予定についても随時掲載しています。

日本赤十字看護大学 看護歴史研究室

赤十字の画像

看護歴史研究室について

日本赤十字社の活動で、災害救護活動は主要な活動の一つです。
特に自然災害の時の救護班の派遣が緊急活動として注目されています。
1891年に岐阜県で発生した濃尾地震に始まり、
1896年の明治三陸地震で発生した明治三陸大津波にもすぐに派遣されています。

その後は関東大震災、伊勢湾台風、阪神・淡路大震災、東日本大震災にも大規模な救護活動が行われています。
自然災害以外にも、鉄道や船舶等の交通機関の事故、大火でも負傷者の救護に従事しています。

これらの災害における救護看護師に関する史料の発掘と調査を行っているのが、
日本赤十字看護大学の看護歴史研究室です。

1890年から看護師養成を目的とした養成所として開設され、
赤十字の看護師養成と救護活動に関する資料が5000点以上収められています。
中には明治時代の教科書の様な貴重なものも数多く含まれています。

看護師というと制服に憧れる方もいらっしゃると思います。
看護学校の生徒の制服はどのようなものだったのでしょう。

おなじみの白衣・白帽だけでなく、戦前の学生は濃紺の制服制帽を着用しており、
戦後の短大であった頃には白とブルーの縦縞のワンピースに白エプロン、
1986年に設置された現在の日本赤十字看護大学ではグレーの制服を着用しています。

赤十字の設立の経緯とは

実際の様々な展示物が公開されているのは東京都広尾の学校の構内です。
Webページでも貴重な資料が公開されています。
常設展の他、今までに開催された特別展の資料を見る事が出来ます。

例えば救護活動の歴史について見てみると、まず1888年の磐梯山噴火で初めて救護を行っているのですが、
赤十字の設立の経緯は戦場での負傷兵救護がきっかけだったため、
平時の救護活動が規定に明記されていませんでした。

そこでこの磐梯山噴火、1890年のトルコのエルトゥールル号遭難事件、
そして濃尾地震までは明治天皇の皇后の御内旨として救護が行われていました。

創立から太平洋戦争終結まで4回の戦争がありましたが、
救護の派遣件数は戦争よりも災害に対するものの方が遥かに多かったのです。

トルコのエルトゥールル号遭難事件は、和歌山県沖で発生しました。
500名以上の犠牲者を出した大惨事ですが、
岸に流れ着いた生存者を言葉の通じない地元の漁民たちが懸命に救護して救命したという話が伝わっています。

この時、日本赤十字社の一行も12日間にわたり負傷者救護しました。
トルコが親日国である理由の一つは、このエルトゥールル号遭難事件に対する日本の手厚い対応があるそうです。

この時の救護活動は、救出された生存者が神戸に運ばれたため、神戸の消毒所を仮の病院として行ったそうです。
この救護活動は政府が情報を受けて、宮内省からの要請を受けて派遣されています。

このため、日本赤十字社が実際に活動を行ったのは、事故が発生してから6日後であり、
現在の感覚からすると初期救護というには遅かったようです。

ひめゆり平和祈念資料館

戦争の画像

太平洋戦争について

普段は怪我を負った人、病気にかかった人は医師と看護師が医療行為を行います。

ところが、非常事態の場合にはこれらの医療関係者では手が足りず、
それ以外の人が様々なところで協力をするという事が起こりえます。
その最たるものが地上戦の現場です。

軍人に限らず民間人も様々な場面で協力する事になります。
この結果、民間人も大変悲惨な結末を迎える事があります。

沖縄は太平洋戦争で激しい地上戦が繰り広げられました。
この時、沖縄師範学校女子部と沖縄県立第一高等女学校の女子生徒と職員は、
沖縄陸軍病院に看護要員として従軍しました。

これがひめゆり学徒隊です。
名前の由来は二つの学校の校誌名を組み合わせたものです。
最初は那覇の近くで活動していたのですが、
激しい戦闘のために徐々に南へと移動し追いつめられていく事になります。

回復の見込みのない負傷兵や学徒を置き去りにして撤退し、地下壕に潜む事になります。
最終的に学徒隊は解散を命じられますが、もはや地下壕の周囲はアメリカ軍に包囲されており、
行き場の無い状況になっていました。

さらに人々が潜んでいる地下壕にも様々な攻撃が加えられました。
戦闘終結までの死者は136名、
そのうち解散命令後に犠牲になったのは117名という、多大な犠牲を払いました。

資料館について

この女子生徒と職員の活動を後世に伝えているのが、ひめゆり平和祈年資料館です。
場所は沖縄本島の南端、糸満市です。
1989年に開館しました。

解散後に手榴弾の攻撃を受けて、多くの犠牲者が出た伊原第三外科壕が、
底から見上げた形で再現されているというのが圧巻です。

かつてはこの資料館では、実際に動員された方の生き残りの方が語り部として証言していましたが、
高齢化のために今は証言映像の上映に徐々に切り替えられています。

若い人たちが平和について語り合える場所や、多目的ホールが増設されています。
証言員として、今も生存者から直接説明を聞ける機会もあります。
展示されている資料は、日本側だけでなくアメリカ側が撮影したフィルムも含まれています。
中には当時としては珍しいカラーフィルムの映像もあるようです。

資料館は今までに集められた資料を展示したり、生徒や児童に戦争体験講話等の企画を実施しているほか、
資料館だよりをオンラインで公開しています。
ここには展示されていない事柄がまとめられています。

特にひめゆり学徒隊に被害を及ぼしたのは、黄りん弾です。
黄りんは皮膚に付着するとやけどを起こし、低温でも自然発火するもので、
地下壕に潜んでいた時に放り込まれて呼吸困難になった事で、犠牲になったとの事です。

さらに問題は、戦争で使われていた黄りん弾が未だに不発弾として残っており、
長年の風雨にさらされて腐食して、中身が漏れることがあります。

今でも小学校の建築現場で見つかり、児童が避難するという事も起きています。
爆発の恐れがあり、戦争の後遺症は未だに残っていると分かります。

日本看護協会

医師の画像

日本看護協会について

看護師は、出産から最期を看取るところまで、人々に寄り添って活動しています。
不安で心細い患者たちをケアするために、看護師たちが満足できるサービスを提供する事が大切です。

最近は看護師の活動の場は病院や診療所のみならず、
訪問看護ステーション、介護保険施設、福祉施設等多様化しています。
専門看護師や認定看護師という制度も出来ています。

このように社会の変化と必要性に答える様に、
質の高い看護サービスを提供するための活動を行っているのが、日本看護協会です。
看護職、つまり保険師、助産師、看護師、准看護師の資格を持つ人たちが自主的に加入し、
現在会員数は65万人とのことです。

それでは一体どのような活動を行っているのでしょうか。

活動内容

例えば看護師は医療行為の補助として、様々な事に関わっています。
看護の室を向上させる事、医療安全を確保する事は非常に重要です。
現在は新人看護職員の卒後臨床研修が努力義務となっているのですが、
全ての新人職員が研修を受ける様に制度改革を目指しています。

看護職の労働は、例えば介護の度数が高い人、認知症の方が増加すると見込まれる将来、
ますます重いものになるでしょう。

このような厳しい現場で働く看護師の労働条件や環境の改善は不可欠なものとなります。
そうでなくても、2008年に全国調査を行ったところ、
推計2万人の看護職の方々が、過労死危険レベルの勤務をしている事が明らかになったそうです。

この実態を踏まえて、『看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン』を作成しています。

職場環境の実態調査も

また、給与面でも実態調査を行い、適正かどうかを検証しています。
そして短期で退職しない様に、よりよい給与制度づくりの提案と取組みのヒントを公開しています。

他にも就業場所別の就業者数や年齢構成、国内での看護職養成の状況、
外国での看護師等の数といった統計情報が充実しています。
諸外国の現状を踏まえ、日本はどこを改善すべきかを検討する資料となります。

現状では看護職の立場はなかなか厳しいものですが、
それでも人々のために力を尽くそうという人は大勢いらっしゃいます。

そのような現場の人々へのインタビュー記事が充実しています。
例えば新人看護師に密着したものや、
夜勤の看護師がどのような事をしているかを明らかにしたもの等が動画で公開されています。

様々な分野のスペシャリストの活躍している現場は、日常生活ではなかなか知り得ないものでしょう。
特に身の回りの事を自分一人でこなす事が難しい特別養護老人ホームでの活動には頭が下がります。

看護職の人たちは東日本大震災でも大活躍しました。
医療品や機器が圧倒的に不足している状況で、出来るだけ多くの人命を救おうとしました。

でも、悲惨な現実を目の当たりにして心身共に疲れ果てた方も多いようです。
中には自分が被災したにもかかわらず、医療現場で従事した方も居たそうです。
このような人たちのリフレッシュ支援が今後は重要になりそうです。