日本ジェネリック製薬協会

医薬品の画像

ジェネリック医薬品とは

医療用の医薬品は、まず10年から15年の歳月と数百億円といわれる開発費をかけて開発されます。
ここで開発された新薬は、特許の出願により20年から25年間は独占的に製造販売できます。
この特許期間が過ぎると、誰でも開発できる様になります。

このため、他の製薬会社から同じ有効成分を持つ薬が製造販売される様になります。
最初の薬を先発医薬品、後者をジェネリック医薬品といいます。

ジェネリック医薬品に置き換えると、薬代はどれくらい安くなるのでしょうか。
ここでは処方されている医薬品名を検索し、一日の服用数、処方されているを入力すると
ジェネリック医薬品に切り替える前と切り替えた後でどれくらい差額が発生するかがすぐに計算されます。

気になる薬をいくつか入力してみましたところ、
ジェネリック医薬品に切り替えると価格が半分以下になる事が多いようです。

さらにたいていの場合は患者は全額負担せず、高齢者は1割負担、
それ以外の方は3割負担の場合が多いです。

この場合の差額も計算して表示されますので分かりやすいです。
もし生活習慣病で1年間飲み続ける薬だったら、
年間の差額がどれくらいになるかもクリック一つで計算されます。
この機能はパソコンだけでなく、スマートフォンからも利用できます。

安全性について

ただジェネリック医薬品は先発医薬品と同等であるとして厚生労働省から認められているものの、
医療現場では品質、供給体制、情報提供体制等に関して問題点が指摘され、
信頼性が高いとは言えない状況が続いていました。

2007年に厚生労働省が使用促進のためのアクションプログラムを策定し、
患者のみならず医療関係者も安心してジェネリック医薬品を選択できる様に取り組みを始めました。
そのポイントは5つです。

安定供給、品質確保、ジェネリック医薬品メーカーによる情報提供、
使用促進に係る環境整備、医療保険制度上の事項に関して
国および関係者が行うべき取り組みを明らかにする事です。

政府はインターネットテレビでジェネリック医薬品について、
専門家のインタビューを交えながら、その効果や安全性について紹介しています。
さらに、日本を1000人の村に置き換えて、国民皆保険制度の現状についてまとめた映像を公開しています。

医療保険における医療費効率化の観点から、
ジェネリック医薬品が必要であるという事が理解しやすくなっています。

医療関係者に対しては、日本ジェネリック製薬協会の対応に関する説明を載せている他、
ジェネリック医薬品に関する品質、有効性、安全性等を取り上げた論文、
学会報告をデータベース化し、情報提供を行っています。

学会や論文誌で検証されたという事で、安全性の裏付けをしようという事のようです。

これらの活動については、報道関係者に広く知ってもらう事も重要です。
このため透明性のガイドラインや各種の調査、分析結果を公表しております。
また、発表や会見の予定についても随時掲載しています。

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